＜相場の読み筋＞1月8日
　7日の米国株式市場は、反落。NYダウが前日比245.40ドル安の8769.70ドル、ナスダック総合指数は同53.32ポイント安の1599.06ポイントとなった。出来高概算はニューヨーク市場が12億3327万株、ナスダックが20億5432万株だった。08年12月のADP(オートマチック・データ・プロセッシング)雇用リポートが市場予想より悪化し、9日に発表される08年12月の雇用統計に対する悪化懸念が高まった。また、アルコアのリストラ策発表やインテルによる売上高見通しの下方修正なども重しとなった。
　8日の東京株式市場は、8営業日ぶりに反落か。
　日経平均株価は7日までで2年9カ月ぶりの7日続伸となり、短期的な過熱感が台頭。7日の米国株が反落したこともあり、寄り付きは戻り売りや利益確定売りに押される展開となりそうだ。シカゴ先物清算値(ドル建て)は大証終値比190円安の9050円となっている。また、きょうは日経平均株価オプション1月物の最終売買日であり、権利行使価格の9000円水準では先物市場と絡み思惑的な売買が膨らむ可能性もあろう。一方、前日には欧州系からの買いが観測され、シャープ<6753.T>やキヤノン<7751.T>、ホンダ<7267.T>など輸出関連株がストップ高(一時を含む)となっており、海外勢からの資金流入が下支えのポイントとなりそうだ。なお、寄り付き前の外資系証券経由の売買動向では差し引き1510万株の大幅売り越しとなっている。
　7日の騰落レシオ(25日平均)は115.42％(6日は115.96％)だった。

＜東証大引け、大幅に８日ぶり反落　安値引け、景気懸念が再燃＞
　８日の東京株式市場で日経平均株価は８営業日ぶりに大幅に反落。大引けは前日比362円82銭（3.93％）安の8876円42銭で、安値引けだった。米国をはじめ世界的な景気後退に対する警戒感が再燃し、輸出関連株を中心に東証１部の約８割が値下がりした。７日までの７日続伸で日経平均は722円上昇し過熱感が出ていたなか、７日の米株の大幅安や外国為替市場での円下落基調の一服といった要因でキヤノンやシャープなど前日大きく買われた銘柄に売りが膨らんだ。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も８営業日ぶりに反落。

　日経平均が心理的な節目の9000円を割り込んだのは大納会で半日取引だった2008年12月30日以来４営業日ぶり。米国で７日、民間調査会社が雇用悪化を示す統計を発表したほか、半導体大手インテルが2008年10―12月期の売上高を下方修正したことで、実体経済の悪化に対する警戒感が高まった。東エレクや信越化といったハイテク株への売りが目立ったほか、外国為替市場で円相場が１ドル＝92円台で推移し、このところの円安・ドル高基調が一服したことも重しになった。アジア各国・地域の株式相場が軟調だったことで日経平均は午後、一段安となった。

　東証１部の売買代金は概算で１兆5004億円。売買高は同21億1206万株だった。値下がり銘柄数は1397、値上がりは252、変わらずは67だった。〔ＮＱＮ〕(08日　15:24)